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保険には「更新があるタイプ」と「更新がないタイプ」があります。 昔ながらの漢字生保で加入されている方は保険の更新を経験された方も多いのではないでしょうか。 元記事で画像を全てみる 今回は、保険の更新時に検討するべき3つの選択について解説していきます。
保険更新時に検討するべき選択
「担当者から更新の連絡がきたけれど保険料が高くなるみたい…」 「更新ってこれからも何度もあるのかな…」 「更新の時に見直せばいいって担当者がいっていたからあまり心配してないけど…」 そもそも保険の更新はクレジットカードなどの更新と同列に考えるべきものではありません。 更新時の年齢で新たに保険に加入し直すことになりますので、必然的に保険料が高くなります。 20代や30代の更新であればまだ若いのでそこまで気になりませんが、40代や50代の更新となると訳が違います。 さまざまなリスクが高くなる分、保険料の値上がり幅もそれだけ大きくなります。保険料がこれまでの2倍になってしまうなどということもあり得るのです。 年功序列で収入が上がっていく時代ならまだしも、今は違います。 子どもの教育費が高くなる時期に保険料まで跳ね上がってしまって困っている方をたくさん見てきました。 そういった方の解決策を提示できればと考えております。保険会社に言われるがままに更新してしまうことだけは絶対に避けましょう。 ■選択1:更新のない保険に乗り換える まず検討していただきたいのが 更新のない保険に加入し直す ことです。 更新のない保険の場合、一生涯保険料は変わりません。10年経っても20年経っても保険料はそのままです。 もちろん、入院などで給付金を受け取っても保険料は変わりません。 右肩上がりで収入が増えた時代はもう終焉を迎えました。それと同時に保険料負担が右肩上がりになるのは避けるべきことです。 ■更新の「ある保険」「ない保険」の見分け方 どの保険が「更新のある保険」でどの保険が「更新のない保険」なのか、その見分け方は簡単です。 「保険期間」が10年や15年などとなっている保険にはその都度更新があります。その都度保険料が高くなるということです。 対して「保険期間」が終身や60歳、80歳などとなっている保険には更新がありません。つまり保険料はずっと変わりません。 基本的には 保険期間満了が60歳以降の保険については更新がない と考えれば分かりやすいことでしょう。 今では多くの保険会社が更新のない保険を扱っています。仮に現在加入している保険会社で取り扱いのない場合には、保険会社自体を乗り換えることも念頭におくべきです。 複数の保険会社を扱っている代理店に相談すれば解決します。ご自身やご家族のことを考え、将来的な保険料負担が少ない保険に加入するようにしましょう。 ■選択2:保障内容を削減する 1番最初に検討するべきなのは更新のない保険に乗り換えることですが、健康状態次第では乗り換えできなこともあり得ます。 大きな病気にかかってしまった場合や直近の健康診断結果が悪かった場合には新たに保険に加入すること自体が難しくなります。 その場合でも言われるがままに更新することは避けてください。 加入している保障内容が本当に必要な保障かを再度検討する こと大切です。子どもが大きくなっていれば死亡保障を削減できる可能性があります。 入院保障も社会保険を考慮すれば削減できるかもしれません。保障内容を削減すればその分、保険料の上がり幅を縮小できます。 「他の保険に加入できない=今の保障内容のまま続けるしかない」ではなく、今の保障内容が本当に必要な内容なのかを検討すれば削減できるものもあるはずです。 日本の社会保障制度は他の諸国と比較しても非常に充実しています。 本当に保険で保障を確保する必要があるのかを考えてみると、意外と不要な保障に加入している方が多いのも事実です。 自身にとってリスクの高くない保障は思い切って解約するのも1つの有効な手段です。 ■選択3:保険自体を解約する 高齢になればなるほど更新時の保険料も高くなります。 保障を削減しても保険料負担が非常に大きくなることも視野に入れなければなりません。 その場合の最後の選択肢として、保険自体を解約することが挙げられます。 確かに保険はいざという時、自身や大切な家族を経済的に守ってくれる頼れる存在です。 しかしながら、加入の仕方を誤れば経済的に困ることになりかねません。 「持病があって他の保険に加入できないから更新するしかない」 「保障を削減しても保険料負担が大きい」 「かといって解約すると心配…」 そういった悩みを抱えている方も多いようです。 むやみやたらに解約することはおすすめできませんが、収支がマイナスになってまで継続するものではありません。 保険料に充てるはずだったお金を貯金に回す というのも有効な選択肢です。 保険は入院などの保険事故に該当すれば給付金を受け取れるのですが、保険事故に該当しなければ何も受け取れません。 一方で、貯金は何にでも使えます。 「いざという時のためにしっかりと貯金する」のも将来のための立派な保険になる ということをお伝えしておきます。
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